アニメニュース Japanimate.com

調査会社のＧｆＫジャパン（東京・中野）は、2009年のブルーレイ（ＢＤ）ソフト市場の規模が前年の約3倍になったと公表した。再生機普及が後押しとなり、洋画やアニメが人気だった。

ＢＤソフトの販売額は前年比2.8倍の200億円。人気洋画シリーズ「００７」や、アニメ「エヴァンゲリオン」など洋画やアニメの販売が好調だった。
販売ルート別シェアはネット通販が51％、家電量販店が25％、レコード店などが21％だった。
一方でＤＶＤ販売額は前年比16％減の2237億円。販売数量で首位はワーナー・ホーム・ビデオ、販売額では人気アイドルグループ「嵐」などのライブ映像が好調だったエイベックスがトップ。
ＧｆＫでは、ＢＤソフト販売は専用再生機器の普及などに伴い今後も着実な成長が見込まれるとしている。

2010/02/19,日経ＭＪより

無謀なスピードで運転する若者による死亡交通事故が激減している。16～24歳が運転した死亡事故で、スピード違反が主因になったケースは2009年で120件と10年前の5分の１以下の水準。かつては法令違反別の分類でも突出して多く、1999年は16～24歳による死亡事故全体の30％を占めたが、2009年は17％にまで低下した。
2009年に57年ぶりに5千人を下回った死者数減少の一因になった。
政府は2001年施行の改正刑法で「危険運転致死傷罪」を新設し、酒酔い運転や無謀な速度による悪質な交通事故を厳罰化した。しかし、スピード違反を主因とする死亡交通事故はそれ以前から減っており、厳罰化だけでは説明できない。

若者がスピードを出さなくなったことを、社会学者の山田昌弘・中央大教授は「最近の若者、特に男性の内にこもる傾向の一つの表れ」とみる。「かつてはむしゃくしゃしたら外で車を飛ばして発散し、仲間とドライブする機会なども多かったが、今は家でパソコンやゲームをしている」。インターネットや携帯電話の発達などが背景にある、と分析している。

2010/02/09,NQN

電通総研が28日に発表する「情報メディア白書２０１０」で、マイナス成長に歯止めがかからない日本の娯楽市場の現状が明らかになった。
劇場公開やＤＶＤ販売などを合算したアニメの市場規模は2009年、3年連続で前年比減少し、2003年以来の2000億円割れとなったようだ。
音楽ソフトの生産金額や数量は1998年以来、前年比マイナスが続いており、2009年は「過去30年で最低を更新する」もよう。
ゲーム産業も、国内の少子高齢化などで減少基調が続く。

各分野の市場縮小を受け、今後はレコード会社などの再編が加速しそうだ。また、比較的堅調な演劇やコンサートなどライブ娯楽とレコード業界の連携など業態の見直しも課題になりそうだ。
電通総研は「『右肩下がり』の定着を避けるため、輸出の拡大などを強化する必要がある」と見ている。
同白書は電通が関連業界の統計などをもとに作成、毎年公表している。

2010/01/28,日本経済新聞　朝刊より
関連リンク：電通総研　情報メディア白書2010　

若者が消費をしなくなったといわれる。地域流通経済研究所が今年7月にまとめた報告書「若者のライフスタイルと消費行動　若者は本当にお金を使わないのか！？」では、今の若者には「消費意欲と消費行動の間に不安という壁がある」と指摘する。
身の丈にあった幸せを求め、壁も積極的に乗り越えようとしない。その結果、欲望が見えにくくなっていると分析する。
長年にわたり若者消費を分析してきた研究者がこのテーマを論じた本が今年、相次ぎ出版された。

「カルチャースタディーズ研究所」を主宰する三浦展氏が出版したのが「シンプル族の反乱　―モノを買わない消費者の登場」（ＫＫベストセラーズ）。
好景気を知らない30代以下を中心に、不要な物を買うことに罪悪感がある、使わないものをため込むのはもったいないという価値観が広がっているとし、こうした志向を持つ消費者を「シンプル族」と命名した。
「過去40年にわたって一貫して増加し続け」た大きな流れであり、不況で目立つようになったととらえる。打開策としてエコロジー、ナチュラル、レトロ、などのキーワードを挙げ中古品、地産地消などの具体例を三浦氏は提示する。

ＪＭＲ生活総合研究所社長の松田久一氏は「『嫌消費』世代の研究」（東洋経済新報社）を出した。「嫌消費」の中心は20代後半の「バブル後世代」、「消費が夢であった時代を知らない」世代だとする。
上の世代があこがれたクルマ、家電、海外旅行の「３Ｋ商品」にも関心が薄いく、「自分の預貯金が増えていくことが単純にうれしい」人が多い「お金が好き」な世代だという。インフレを知らず、ゲーム機やコンテンツソフトなどで「待つことで値下がりした」経験が豊富なことも、消費より貯蓄を選ばせるとする。
松田氏は3つの道を提案する。第1はバブル後世代の攻略をあきらめる。第2はニーズの深掘りや売り方の工夫に努力する。第3は同業他社の成功例が出るまでじっと動かないことだという。

今月出版された「欲しがらない若者たち」（山岡拓著、日本経済新聞出版社）。2000年と2007年の若者調査を比較し、クルマをはじめ自分専用のテレビやエアコン、テレビゲーム機、さらに貴金属、有名ブランドのかばんや靴、高級時計、スポーツ用品などの保有率が軒並み低下していると指摘。一方でデジカメ、携帯電話の保有率は上昇した。
「見せる」「差をつける」「ライフスタイルを体現する」商品への関心の低下が顕著だと著者は読み解く。
山岡氏は今年20歳になる若者に「お気に入りのものを携帯電話で撮影してもらう」調査を実施した結果、高額品ではなく「誰かにもらったもの」が多かった点に着目する。どんなとき誰からもらったかを丁寧にコメントしてあったという。
物の向こうに欲する何かが透けて見える。
見えにくいことは存在しないことと違う。彼らが満足する商品やサービスが提供されていないのであれば、ビジネスのチャンスは大きいと記事は結んでいる。

2009/12/11,日経ＭＪ（石鍋仁美のマーケティングの非常識）より

参考リンク：財団法人地域流通経済研究所「若者のライフスタイルと消費行動」（要約）[PDF]

Amazon associate

ソフトバンククリエイティブの調査によると、書籍購入の際に最も多く利用するネット書店は、米アマゾンの日本語サイト「amazon.co.jp」が42.6%で1位だった。
2位は「楽天ブックス」（25.8%）、セブンアンドワイ（7.6%)が3位に続いた。

そのサイトで買う理由は「送料が安い」（35.5%)、「使い勝手がいい」（33.7%)、「ポイントがたまる」（27.3%)（複数回答）
1500円以上の購入で送料無料になるアマゾンが支持されたようだ。

調査はアンケートサイト「ＡＱＵＴＮＥＴ」のモニター会員約1000人を対象に3月に実施した。

2009/04/15, 日経ＭＪより