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ＴＢＳは、旧ソニー系列の大手輸入雑貨チェーン「ＰＬＡＺＡ（プラザ）」を傘下に持つスタイリングライフ・ホールディングスを買収する。投資会社の日興プリンシパル・インベストメンツから株式の51%を約210億円で取得する。
スタイリングライフは旧ソニープラザである「プラザ」を運営するプラザスタイルのほか、フランス料理レストランのマキシム・ド・パリなど5つの事業会社を傘下に持ち、もともとソニーの小売り部門だったが、2006年の事業再編で同社から切り離され、日興プリンシパルが51%を出資していた。

TBSは経営統合を迫る楽天という外圧に直面し、中期経営計画もほころびが見える。当初はスポットＣＭ収入の伸び率を「2%台後半」としていたが、昨夏には「横ばい」に下方修正し、最近の深刻なスポット市況を反映して、さらなる見直しを余儀なくされている。
放送外収入も今春オープンの複合施設「赤坂サカス」が順調に立ち上がったものの、それ以外はこれといった成果がない。
「新規デジタル関連」と位置づけた「Ｅコマース」「ワンセグ」「コンテンツ・ファンド」といったキーワードも、いずれも勢いがない。
今回の買収はデジタル関連ビジネスが育たなかった穴を埋める格好で浮上した。

アナリストは「放送事業との相乗効果は期待できず、単なる多角化に過ぎない」という冷めた見方で、ＴＢＳの株価は29日、寄り付きから売りに押され年初来安値を更新した。
自社のショッピング番組とプラザの商品の連動を強めれば、相乗効果が出る可能性はあるものの「公共の電波で自社グループに顧客を誘導している」という批判も覚悟する必要がある。
そもそもこうしたビジネスは「放送とネットの融合」を目指す楽天が提示したモデルに似て、楽天の描いた絵をなぞることはしない、という「節度」を保たねばならないジレンマがある。

ＴＢＳは、ソニー創業者の盛田昭夫氏の発案で1966年に銀座で産声を上げた老舗ブランドを手に入れたものの、その潜在力を存分に生かすのは容易ではない。

ヘッドラインは2008/07/30, 日経産業新聞