日経ＭＪによる第26回サービス業総合調査によると、消費者が生活防衛色を強めるなか「ゆとり」を提供してきた業種の多くが減収に転じた半面、暮らし密着型サービスには手堅く売り上げを伸ばした業種もあり、二極化の様相が強まっている。

・漫画レンタル、ＣＡＴＶ、「こもり」需要つかむ

日常生活の延長線上で楽しめる身近な娯楽を提供する業種は、「ジモ（地元）・タク（自宅）遊び」をキーワードに健闘している。
集客てこ入れ策としてコミックレンタルの取り扱いを強化したＴＳＵＴＡＹＡでは、導入店の売上高は全店平均を10ポイント以上上回った。懸念された新刊本の販売減も現状では出ていない。競合するゲオも追随するなど「おこもり系」娯楽の必須サービスとしての地歩を固めている。
地上波テレビ放送が低迷するなか、よりパーソナルなニーズの受け皿となるケーブルテレビが健闘している。最大手のジュピターテレコムは2007年度の加入世帯数は前年度比4%増の219万世帯。
景気回復局面では稼働率低下に悩んだカラオケ店は、最近はランチを楽しむ主婦仲間などで昼間もにぎわいが戻ってきた。

・テーマパーク、レジャー客離れくっきり

オリエンタルランドの2007年度売上高は0.8%減。45歳以上を対象に特別パスを発売するなど実質値下げに踏み切ったが、入場者数が回復するまでには至らなかった。
アミューズメント施設の売上高は前回の6.9%増から1.5%減に反転した。郊外店ではガソリン高による客離れが直撃した。バンダイナムコホールディングスは、国内店舗の2割に当たる60～70店を閉鎖する。セガサミーホールディングスも約110店を閉鎖・売却。カプコンは新規出店を半減させる。

2008/11/05, 日経ＭＪより