長野発、日経「信州リポート」の記事から。

世界同時不況が長野県内の景気に暗い影を落とすなか「安近短」や「内食化」といった傾向が加速、関連する内需型産業が健闘している。現状では数少ない好調業種だけに、県内景気下支えの役割を期待する声は多い。

長野市の長野南バイパス沿いで書籍販売やレンタル店を運営する蔦屋書店長野川中島店では22日木曜日の昼過ぎ、幅広い年齢層の来店客で込み合っていた。
昨秋以降景気後退が進んだにもかかわらず、同店の客数は「1割強のペースで伸びた」（野嵜隆哉店長）出費を抑えるため余暇を家で過ごす人が増え、既存客のリピーター率が向上した。
昨年11月の全面改装を機に教養や自己啓発の書籍、昔懐かしのテレビドラマなどを充実させたことがシニア層を中心に顧客層の拡大にもつながったという。

家族向けゲームセンター「アピナ」を郊外を中心に20店展開する共和コーポレーション（長野市）では、昨年4月以降ガソリン高が響いて客足が前年を10%近く下回っていたが、「昨秋からブレーキがかかってきた」（宮本和彦社長）
安近短志向を強める利用者が増えたためで、年末年始は高齢者同士などのこれまでにない顔ぶれが目立ったという。

現在の景気後退局面は内需型企業に追い風だが、景気が回復すれば割安感だけで競争を勝ち抜くのは難しい。逆に景気悪化に加速が付けば、追い風がしぼむ可能性もある。
好調な今こそ顧客ニーズを改めて見つめ直し、将来を見据えた戦略を採る必要もあると記事は結ぶ。

2009/01/28, 日本経済新聞　地方経済面 (長野)より